ホーム 特徴
これからの住宅は地球環境を考えた省エネルギー住宅にしなければなりません。
暑さ・寒さは、断熱材だけでは解決しません。
風通し・日当たり・自然の力を利用し、 遮熱・断熱を考慮した、間取り・デザイン・植栽が大きなポイントになります。
このような住宅を私たちは自立環境型住宅といいます。
また、これまでの日本の住宅の耐用年数は、26~30年、欧米では80~100年です。
これからは耐用年数を100~200年にしなければなりません。
古くなっても資産価値のある家造りを真剣に考えています。
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは、「断熱+省エネ+創エネ」を組み合わせることで、年間の「一次エネルギー※消費量」の収支がネット(正味)でゼロになる住まいのことです。政府は2030年を目標に、低炭素化社会に向けて、新築住宅の平均でZEH化を目指しています。
暮らしで使うエネルギーを、住宅の高断熱化と省エネにより減らし、さらに使うエネルギーを創エネでまかない、全体のエネルギー収支を正味ゼロ以下にするのがZEHです。
※「一次エネルギー」とは、発電のために必要な石油や石炭、天然ガス、水力、太陽光など、自然界から得られるエネルギー源のこと。一次エネルギーを加工して作られる電気やガソリン、都市ガスなどは「二次エネルギー」と呼びます。
地球温暖化など、気候変動に対する世界的な枠組みを決める会議(COP21)が、2015年パリで開催されました。そこで、2020年以降の温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」が採択され、温室効果ガスの排出量の削減、森林や土壌、海洋の温室効果ガス吸収源との均衡達成などが合意されました。今後、ますます地球規模で温室効果ガスゼロへの動きが活発化します。
長期優良住宅とは「いいものをつくり、きちんと手入れして、長く使う」ことがこれからの住宅の基本。その為に必要な性能などの基準に適合した「長期優良住宅」が国より示されています。
自立循環型住宅とは気候や敷地特性などの住宅の立地条件及び住まい方に応じて極力自然エネルギーを活用した上で、建物と設備機器の設計や選択に注意を払うことによって、居住性や利便性の水準を向上させつつも、居住時のエネルギー消費量(二酸化炭素排出)を2000年頃の標準的な住宅と比較して50%にまで削減可能な2010年時点までに十分実現化できる住宅をいいます。
すなわち、自立循環型住宅のための諸技術はすでに実現化あるいは製品化されており、経済的な妥当性の高い身近な技術を中心としたものです。
比較的温暖な地域(省エネルギー基準のIV地域)における木造一戸建て住宅が対象です。
自立循環型住宅には、効果実証された13の省エネルギー要素技術が有効です。
要素技術の採用の可能性や効果は建物の立地条件や住まい方などによって変わります。
要素技術は大きく分けて3つに分類されます。
A.自然エネルギー活用技術(自然風や太陽熱、太陽光などの自然エネルギーの利用)
B.建物外皮の熱遮断技術(断熱材・日射遮へい等の配慮)
C.省エネルギー設備技術(冷・暖房、換気計画の選定・設計の工夫等)
削減対象のエネルギー用途 | 省エネルギー要素技術 | ||
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A.自然エネルギー活用技術 | B.建物外皮の熱遮断技術 | C.省エネルギー設備技術 | |
暖房 | 日射熱の利用 | 断熱外皮計画 | 暖冷房設備計画(暖房) |
冷房 | 自然風の利用 | 日射遮蔽手法 | 暖冷房設備計画(冷房) |
換気 | 換気設備計画 | ||
給湯 | 太陽熱給湯 | 給湯設備計画 | |
照明 | 昼光利用 | 照明設備計画 | |
家電 | 高効率家電機器の導入 | ||
調理 | |||
電力 | 太陽光発電 | ||
水 | 水と生ゴミの処理と効率的利用 |
自然風の利用
夏期夜間や中間期に外気を取り入れ、室内を涼しく保ちます。冷房エネルギーを10~30%程度削減できます。
昼光利用
昼間の明るさを室内に取り入れ、人工照明利用を減らします。照明エネルギーを2~10%程度削減できます。
日射熱の利用
冬期に開口部から日射熱を取得し蓄熱して夜間に利用します。暖房エネルギーを5~40%程度削減できます。
すまい工房で自立循環型住宅を取り入れ、快適で省エネ効果のある住宅をご提案します。
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